【プレスリリース概要】
調査によると、年賀状をメールでもらうことについては「許せる」と回答した人が38名（35.5%）。

「プライベートでなら」と回答した人が64 名（59.8%）。

「許せない」と回答した人が5 名（4.7%）という結果になりました。

【プレスリリース内容】
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年賀状をメールで送ることは許せますか？
年賀状を「メールで受け取ることに違和感がない」が95.3％
年賀状メール利用に関するアンケート調査
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ビジネスメール教育の専門家であるアイ・コミュニケーション（代表取締役：平野友朗、本社：東京都千代田区）は、自社運営サイト「ビジネスメールの教科書」の閲覧者に対し「年賀状メール利用に関するアンケート調査」を実施したのでお知らせします。有効回答数は107 名。調査期間は2010 年1月1日～1 月31 日。

調査によると、年賀状をメールでもらうことについては「許せる」と回答した人が38名（35.5%）。

「プライベートでなら」と回答した人が64 名（59.8%）。

「許せない」と回答した人が5 名（4.7%）という結果になりました。

9割の人が「年賀状をメールで受け取ることに違和感がない」と回答しています。


年賀状をメールで受け取ることに違和感がない理由として、メールでのコミュニケーションが日常生活に深く浸透し、郵便以上に手軽で取り組みやすい手段であることがいえます。

また、2010年1月12日に郵便事業株式会社が発表した「年賀葉書販売・年賀オペレーション状況」によると、2010年用年賀はがきの2010年1月7日時点販売枚数は34億9,600万枚で、前年度比1.0％減であったと発表しました。

コスト削減意識の高まりからか、企業の年賀状支給枚数も減少していることが予想されます。

クリエイティブの自由度が高くインタラクティブ性に富んでいることを理由の一つに、年賀状メールへ移行する企業も増えています。

年賀状メールは「返信がしやすい」「個人情報を管理しやすい（データベース管理がしやすい）」などの理由から、引き続きプライベートのみならずビジネスシーンでの利用が増えると予想されます。

【プレスリリース連絡先】
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有限会社アイ・コミュニケーション

［代表者］ 平野友朗
［設立］ 2004 年12 月10 日
［業務内容］ メール教育事業
［所在地］ 東京都千代田区三崎町3-10-2 みさきＢＬＤ5 階
［会社URL］ http://www.sc-p.jp/
［ビジネスメールの教科書］ http://business-mail.jp/

＜本件に関するお問い合わせ先＞
アイ・コミュニケーション
広報 直井（なおい）
［TEL］
［FAX］ 03-3263-4903
［E-mail］ pr@sc-p.jp

●関連著書『これですっきり！ビジネスメールのトラブル解消』（日本経済新聞出版社）
●ビジネスメールコミュニケーション講座開催中　http://business-mail.jp/lecture/
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