【プレスリリース概要】
　会員制の研修サービス『毎日ビジネス講座』を、関西にて開講いたします。
　この講座は、法人会員制（１年契約）となっており、入会金5万円、月々3万円の会費で、
全35講座を従業員の皆さんが何人でも何講座でも受講することができる仕組みです。
　このような定額制の研修サービスは、関西では初めてとなります。

【プレスリリース内容】
関西初。『定額制の社員研修システム』 月額３万円で、何人でも何講座でも受講可能。
～ 関西地区に本社、支社・支店を持つ法人対象 ～

http://www.manglobe.com/kansai/member.html

　毎日新聞大阪本社（大阪市北区梅田／副社長大阪本社代表：観堂義憲）は、
関西に本社・支社・支店等を持つ法人を対象とした会員制の研修サービス
『毎日ビジネス講座』を、３月３日より開講いたします。

　この『毎日ビジネス講座』は、法人会員制（１年契約）となっており、
入会金5万円、月々3万円の会費で、全35講座を従業員の皆さんが何人でも、
何講座でも受講することができるという仕組みです。
　１講座あたりいくらという従量制ではなく、このような定額制の研修サービ
スは、関西では初めてとなります。

　講座内容は、コーチング・ロジカルシンキング・メンタルヘルス・ビジネス
マナーなどのビジネススキルや、若手・中堅・管理職・経営者対象の階層別講
座、営業職対象講座などに加え、養老孟司氏が名誉会長を務め、年間約2万人が
受験する「ニュース時事能力検定」の講座もラインナップしております。
　１講座の所要時間は２時間～２時間３０分程度で、月間約２０回程度開催
します。講座のスケジュールは事前に配布し、会員企業の皆様には各々の都合
に合わせ、好きな講座をご予約いただけます。

　講師は、組織人事コンサルティングを行う株式会社マングローブ (本社：東京
都千代田区／代表取締役社長：今野誠一、関西支社：大阪市北区西天満　
http://www.manglobe.com/)のコンサルタントのほか、「ニュース時事能力検定」
の講座については毎日新聞社の記者経験者が講師を担当します。
　会場は、毎日新聞大阪本社会議室、株式会社マングローブのセミナールーム
の２会場を用意しており、いずれも大阪梅田から徒歩圏内です。

■　『毎日ビジネス講座』　概要
　http://www.manglobe.com/kansai/member.html

●対象：　関西に本社・支社・支店・営業所等があり、原則として、従業員数
　　　　　が200名までの企業および団体。（200名を超える企業は200名単位
　　　　　で入会。例えば、500名の場合は3口分となります。）

●金額：　入会金5万円（入会時のみ。税別）、会費 月々3万円（税別）

●会場：　第1会場　毎日新聞社　大阪本社　会議室　 （定員３０名）
　　　　　第2会場 マングローブ　関西支社　セミナールーム　（定員２４名）

●受講時間：　1講座　２時間～２時間３０分程度

●受講方法：　
　毎月末に翌月・翌々月の講座スケジュールを、会員企業のご担当者に配布。
　企業のご担当者から、社内へお知らせ。
　受講者が予約メールを送信　（企業ご担当者がまとめて予約することもできます）
　※但し、1企業から同じ回の講座申し込みは5名までとさせていただきます。
　受講。（予約確認メールをプリントアウトして持参して頂きます。）

■　『毎日ビジネス講座』　講座テーマ　（全35講座）

●一般ビジネススキル
　対　象：　一般
　講座数：　10
　テーマ：　「コーチング」「ロジカルシンキング」「メンタルヘルス」
　　　　　　「発想の技術」「話す技術」など

●階層別講座
　対　象：　新人～中堅
　講座数：　8
　テーマ：　「ビジネスマナー」「ビジネス文書」「報・連・相の技術」
　　　　　　「働く動機を発見する」「経営者に学ぶ」など

　対　象：　管理職・リーダー
　講座数：　5
　テーマ：　「相互理解と指導のポイント」「チームビルディングと育成 のポイント」
　　　　　　「目標設定の方法と面談（評価者の基礎）」など

　対　象：　経営幹部
　講座数：　2
　テーマ：　「組織診断と風土デザイン」「コンプライアンス」
　　　　　　「リーダー像を考える」など

●ビジネス教養
　対　象：　一般
　講座数：　5
　テーマ：　「ニュース時事能力検定（3級程度）」

●営業・セールス
　対　象：　営業職・営業管理職
　講座数：　5
　テーマ：　「質問力と説明力」「営業セオリー」「提案営業の進め方」
　　　　　　「サービス号の接遇スキル」など

本サービスを導入される企業のメリットは、以下の３点と考えております。

1.　通常、１企業で研修を実施する場合には、講師代、会場代などで
　１０万円～５０万円程度の費用がかかるほか、企画や受講者との連絡など
　にも手間がかかります。本サービスは、講師や会場を会員企業でシェアする
　システムとも言え、これにより費用・手間が飛躍的に削減できます。

2.　景気の悪化に伴い、福利厚生や社員研修などは縮小傾向と見られますが、
　縮小一方ではなく、本サービスのような学びの支援制度を新たに導入する
　ことで、従業員満足度の向上にもつながります。

3.　社員研修では、学びたいことを自分で選んで受講するカフェテリア方式に
　対する注目が集まっていますが、カフェテリア方式は様々な研修会社が持つ
　講座を組み合わせる必要があるため、設計も受講手続きも煩雑になりがちです。
　　本サービスの導入により、すぐにカフェテリア方式の研修制度が出来る
　ことになります。

　　なお、このシステムは、東京では既に2,000社近くが導入していると
　言われておりますので、東京に本社があり、関西の支社・支店の従業員にも
　同じような機会を与えたいという企業のニーズも取り込んでいきたいと考え
　ております。
　　また、会員企業数の増加に伴って、講座の開催回数や講座内容を増やして
　いく予定です。

【プレスリリース連絡先】
毎日ビジネス講座　運営事務局
担当：川口、住原(ｽﾐﾊﾗ)　
TEL：050-3766-7075　FAX：06-6311-1805
E-mail：o.manabi@mbx.mainichi.co.jp

＜株式会社毎日新聞社＞
〔東京本社〕〒100-8051　東京都千代田区一ツ橋1-1-1
TEL：03-3212-0321（代）
〔大阪本社〕〒530-8251 　大阪市北区梅田3-4-5
TEL：06-6345-1551（代）