【プレスリリース概要】
生活者と直接つながりたいと考える企業に対し、生活者が本当に求めているのは「等身大のわたしの声」を活かしてくれる企業。

－ 企業とつながることが目的ではなく、“自分の考えを世の中に役立てたい”と考える生活者たち －

【プレスリリース内容】
７月２５日に発足しました、大広ダイレクトマーケティング総合研究所（所長：西島一博）は、企業と生活者の間に新たに芽生え始めた直接的な「つながり」に注目し、その結び目のあり方、これからの姿を探求していくことで企業と生活者の双方にとって、より豊かな社会を創造していくことを目指して、生活者主導社会™におけるダイレクトマーケティングのあり方、つまり、「ダイレクトマーケティング３.０」に関する研究を進めております。　　
　今回、第１回目として「企業と生活者のつながりに関する意識調査」を行ないましたので、お知らせいたします。

調査結果のポイント・概要は次の通りです。

「企業と生活者のつながりに関する意識調査」
　生活者の声に耳を傾ける「傾聴」が昨今のマーケティングにおけるトレンドワードの１つとなっており、日本国内においても、FacebookやTwitterなどのソーシャル・ネットワーキング・サービス（以下、SNS）の利用者増が続く中、企業もそれらSNSを通じて、生活者の声に耳を傾け、「生活者との直接的なつながり」作るべく、続々とプロモーションを仕掛け始めています。
　今回の調査では、SNSを通じて生活者との直接的なつながりを目指す企業に対して、生活者主導社会™の深化により生まれた、“自分の考えを世の中に役立てたい”と考える生活者の存在をレポートします。


１．　企業は、生活者の声に対して、“本当に耳を傾けられているのか？”
　「傾聴」がマーケティングにおけるトレンドワードの１つとなり、生活者とつながり、その声に耳を傾けるべく、企業は、FacebookやTwitterなどのSNSを活用したプロモーションを展開し始めました。しかし、「企業は顧客の声にもっと耳を傾けるべき」と思っている生活者は６３．８％も存在しており、生活者に対して、その企業姿勢はまだまだ伝わっているとは言えません。

　◎　商品やサービスについて、あなたの意識をお聞かせください。「そう思う」～「そう思わない」までの５段階でお答えください。



２．　企業の用意したSNSには“消極的な”生活者たち・・・。　
　実際に、企業が生活者の声に耳を傾けるべく直接運営するSNSへの参加意向を見てみると、受動的な情報接触である「メールマガジン」の購読意向は３１.９％であるのに対し、情報に能動的なアクションを要するSNSへの参加意向は１３.３％に留まっています。
　　
◎　商品やサービスに関する情報交換・意見交換について、「あなたが今後、その行動を行いたいか？」をお知らせください。



３．　“自分の声を役立ててくれることは嬉しい”と感じる生活者。　
　しかし、自分の発言や意見など、“自分の声”が役立つと嬉しいと考える生活者は約４割にも達しています。
生活者が情報発信の主体となる「生活者主導社会™」が、ここにも表れているといえます。

　　◎　商品やサービスについて、あなたの意識をお聞かせください。「そう思う」～「そう思わない」までの５段階でお答えください。



＜調査結果のポイント＞
　生活者は企業に与えられた環境で、企業と直接的につながりたいと考えているのではなく、等身大の自分の声が、結果として企業や他の誰かに対して貢献できたとすれば、それは嬉しいことであると感じていると推察されます。企業のSNSへの取り組みが加速度的に進みつつある中、生活者はFacebookやTwitterに本音を反映させているでしょうか？生活者の飾ることのない、ありのままの「等身大の自分の声」に企業がどのようにして耳を傾けていくのか？そこに、企業が生活者とつながりを作っていくにあたっての成功のカギが隠されているのかもしれません。

【プレスリリース連絡先】
大広ダイレクトマーケティング総合研究所事務局
info@daikodmsoken.jp