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ランキング/集計結果 株式会社経営者JP 2019年03月27日


【プレスリリース概要】
平成を象徴し、新元号の活躍も期待する経営者は孫正義氏!
平成を代表する3大リーダーは「安倍」「小泉」「イチロー」!

【プレスリリース内容】
エグゼクティブ向けの転職・キャリア支援サービスを展開する株式会社 経営者JP(本社:東京都渋谷区 代表取締役社長・CEO 井上和幸)は、管理職以上のエグゼクティブに対して「平成を象徴する経営者やリーダー」に関する調査をいたしました。当社とお付き合いのあるエグゼクティブの男女約 7,000 名(有効回答数 84名)を対象に、平成を象徴する経営者や影響の大きかった出来事などのリアルな声を伺いました。


【主な調査結果】

■平成を象徴し、新元号の活躍も期待する経営者は孫正義氏!

平成を象徴する経営者は誰でしょうか?と伺ったところ、最も多い回答がソフトバンクグループ創業者の孫正義氏。その理由として「平成の30年での圧倒的な存在感を打ち出した。世界でも通じる実力。」や「時代を見たビジョンと戦略が明快」などがあがりました。

■平成を象徴するリーダーは安倍晋三氏と小泉純一郎氏!

平成を象徴するリーダーは誰でしょうか?と伺ったところ、最も多い回答が第98代内閣総理大臣の安倍晋三氏。続いて多かったのは
小泉純一郎氏と日本を牽引したリーダーが目立ちました。

■平成で印象深い出来事は震災との回答が60%。政策では「消費税増税」と「働き方改革」が多数。

平成で最も印象深い出来事を伺ったところ、「震災」との回答が60.7%、続いて「リーマン・ショック」が41.7%という結果になりました。
また、影響の大きかった政策を伺うと、「消費税増税」が28.6%、続いて「働き方改革」が26.2%という結果になりました。



新元号の発表が迫る中、今回の経営者JP総研では平成を締めくくるテーマとして「平成を象徴する経営者やリーダー」についての調査を行いました。
平成を象徴する経営者は誰でしょうか?と伺ったところ、最も多い回答がソフトバンクグループ創業者の孫正義氏。その理由としては「平成の30年での圧倒的な存在感を打ち出した。世界でも通じる実力。」や「時代を見たビジョンと戦略が明快」などがあがりました。新元号で活躍しそうな経営者について伺うと、こちらも同様に孫正義氏を選ぶ方が最も多い結果でした。続いて、三木谷浩史氏や豊田章男氏の名前もあがりました。
平成を象徴するリーダーは誰でしょうか?と伺ったところ、最も多い回答が第98代内閣総理大臣の安倍晋三氏。続いて多かったのは小泉純一郎氏と日本を牽引したリーダーが目立ちました。安倍首相を選んだ理由としては、「平成で多くの総理大臣が交代するなか、一国のトップとして歴代2番目に長い期間総理大臣のため」や「国力を結集して景気回復に貢献したから」などの声があがりました。
平成でハマったものについて伺ったところ、スマートフォン、facebook、Youtubeなどの回答が目立ちました。
平成で最も印象深い出来事を伺ったところ、「震災」との回答が60.7%、続いて「リーマン・ショック」が41.7%という結果になりました。
また、影響の大きかった政策を伺うと、「消費税増税」が28.6%、続いて「働き方改革」が26.2%という結果になりました。いずれもビジネスに影響が大きい項目が目立ちました。役職別に見てみると経営者の方36.7%が「働き方改革」と回答し、全体に比べても最も多い結果となりました。
平成を思い出す代表的なビジネス書はなんでしょうか?と伺ったところ、『7つの習慣』(キングベアー出版)や『NOと言える日本』(光文社)などの回答が多くあがりました。



■経営者JP総研所長(経営者JP 代表取締役)井上和幸のコメント

1990年代、2000年代、2010年代と、平成は「3つの10年」からなる時代となりました。どの設問のご回答からも、その10年ごとの節目を感じさせるものが共通してあるように思います。90年代のインターネット登場、2000年代の携帯・ブロードバンド普及、2010年代のスマホ・タブレット・SNS。このすべてに存在感を発揮し、時代を創る事業を創出してこられた代表者が孫正義氏。だからこそ、平成を代表し、新元号においても引き続き時代を代表する経営者となるだろうと皆さんが回答されているのは、次の5G時代にも孫さんにビジネス革命を起こして欲しいという期待・願いの表れでもあるのではないでしょうか。(井上)



詳細レポートは下記よりご覧いただけます。
▼https://bit.ly/2CtzAAS


■株式会社 経営者JPについて
弊社は、明日の日本を担う志高き経営者・リーダーを育成・輩出するための「集い、学び、執行する最高の場」を提供すべく4事業を展開しております。
エグゼクティブサーチ事業(経営層特化の人材紹介)/コンサルティング事業(組織・人材・経営コンサルティング、講師・顧問派遣、EQコンサルティングサービス)/セミナー事業(経営者・リーダー対象セミナーの主催)/会員事業(志高きリーダーの会員組織の主催運営、コンテンツ提供・物販)

【プレスリリース連絡先】
■本件に関する問い合わせ先
株式会社経営者JP 広報担当 中村・藤田  http://www.keieisha.jp/
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